商業施設のPRは、ただの集客を超え、「地域のライフスタイルハブ」として愛される存在を築く、大切な戦略です。
体験設計・デジタル導線・地域共創などのポイントで来館動機を創出し、SNS拡散と売上の増加を同時に狙える可能性があります。
ここで紹介する成功事例から実践ノウハウを学び、自社の施設価値を高めましょう。
商業施設PRでは、買うだけでなく「行きたくなる理由」を生む体験価値が鍵です。
季節イベントやワークショップ、健康・キッズ企画など、目的がなくても足を運びたくなるテーマを設計し、館内の回遊を促進します。
来場者の満足度がSNS投稿や口コミにつながり、継続的な集客の基盤づくりにもつながっていきます。
SNS・Web広告・公式LINEなどのデジタル接点を活用し、「イベント参加でクーポン」「フォローで特典」など、来店につながる仕掛けを設計します。
テナント情報やイベント告知はデジタルサイネージでも発信し、オンラインで興味関心を喚起→オフラインで体験するという導線を明確にすることで、来館頻度と売上の両方を高められます。
商業施設を「地域のコミュニティ拠点」と捉え、地元企業・自治体・学校とのコラボイベントを企画します。
ご当地グルメフェアや親子向け体験コンテンツなど、地域ニーズに合ったプログラムで集客を生み出すことがポイントです。
地元メディアとも連携し、地域全体で話題化することで、施設ブランドへのロイヤルティ向上につなげます。
東急不動産が2024年4月17日、原宿・神宮前交差点に東急プラザ原宿「ハラカド」を開業。
原宿のカルチャーの歴史とSNS時代を背景に、多様な感性を刺激する「新たな原宿カルチャーの創造・体験の場」を目指し、サニーサイドアップが開業PRを担当しました。
開業の1年前からPR戦略を立案し、各イベントの開催時期および発表内容・切り口を戦略的に提案。
結果、開業期だけで50番組以上のTV番組で紹介され、その半数以上が5分弱以上の長尺露出に。日経MJ「2024年上期ヒット商品番付」にもランクインしました。
2018年3月に開業した三井不動産「東京ミッドタウン日比谷」。東京のオフィスビル開発が相次ぐなか、大型複合施設として差別化を図るべく、開業前後のメディア露出の拡大がPRの重要課題でした。
開業前後に複数回のメディア向けイベントを開催し、タイミングとコンテンツに応じてビジネス系・生活系メディアにアプローチ。
開業初日に1,000人超の行列が発生し、メディアの期待感だけでなく、一般消費者の期待感の醸成にもつながりました。
三菱電機イベントスクエア「METoA銀座」の認知向上プロジェクト。サステナブル社会の実現に向けて、最新技術をインタラクティブに体験できる施設として生活者との継続接点を創造し、サステナビリティ関心層に訴求することを目指しました。メディア体験会とリテーナーPRを通じて露出を強化しています。
インフルエンサー・フォロワー・社員を巻き込んだミートアップイベントを開催し、クリーンナップ、映画鑑賞、ディスカッションを実施。
メディア掲載を多数獲得し、認知度の向上と、SNS拡散による熱量の高いエンゲージメントの創出につながっています。
2018年4月、東急ステイが都心から北海道へ初進出となる「東急ステイ札幌」をオープン。マテリアルが認知拡大を担い、中長期滞在のビジネスホテルという特性を活かして、新規市場でのブランド確立を目指しました。
「明日へのエネルギーチャージ」をテーマに、ホテルでのくつろぎと観光を組み合わせた「女子旅」を企画。
SNSで話題の中国人モデルを起用したTVCMを制作し、インバウンド需要も取り込みながら話題を創出。テレビ・Yahoo!ニュースなど20件超のメディア露出を獲得し、話題を全国に広げて売上の増加に貢献しました。
鮮魚の流通プラットフォーム企業が、羽田空港内に新施設をオープン。一般紙経済担当・テレビ・業界紙誌への認知拡大と、新施設・新サービスの露出を図りました。
経済系・生活情報系メディアを対象に事前アプローチを強化し、即日発表・翌日に集中した露出を設計しています。
一般紙・テレビ・業界紙で多数の掲載を獲得し、新施設が鮮魚流通の発展拠点として注目されるきっかけに。業界内外で話題を集め、生産者・飲食店双方の利用促進とプラットフォームの認知拡大につながりました。
2019年3月、横浜駅直通の横浜中央郵便局別館をリノベーションした「アソビル」が開業。従来の商業施設やエンターテイメントと差別化し、五感を刺激する「遊べる駅近ビル」として、老若男女が日常的に気軽に体験できる場づくりを進めました。
商業施設や従来のエンタメ施設とは異なる「複合型体験エンターテイメントビル」をフックに、開業前から施設と親和性の高いWEB・SNS上での情報拡散を行ったうえで、マスメディアでの露出へと展開。
開業3ヶ月で来館者100万人を突破しました。
成功する商業施設PRの鍵は、ターゲットの熱量を最大化させる体験設計にあります。開業前からのメディアアプローチで期待感を醸成し、デジタル導線でオンラインの興味をオフラインの来館へつなげ、地域との共創で「街のハブ」としての愛着を育てる——この三位一体の設計が、SNS拡散・メディア露出・売上増加という多層的な成果を導いています。
本記事の事例では、年間1,500万人を集客したハラカド(サニーサイドアップ)、開業初日に1,000人超の行列を生んだ東京ミッドタウン日比谷(プラップジャパン)、即日発表・翌日に集中した露出で注目を集めた羽田空港の鮮魚流通拠点(ユース・プラニング センター)など、PR会社ごとに異なるアプローチが確かな成果につながっています。
PR会社にはそれぞれ得意な領域があり、体験設計・メディアリレーション・地域ブランディングなど、強みの発揮どころが異なります。自社の施設特性や課題に合ったPR会社を選ぶことが、成果への近道です。目的別に比較して、ぴったりのパートナーを見つけましょう。
目的別にPR会社の強みを比較し、適切なパートナーを選べるように整理しました。

ブランドの価値や利用シーンを社会に届け、生活者の共感と行動を生む状態を根づかせる。
生活者のエンゲージメントをゴールに据え、施策策定からマス・SNS・イベント実行までをワンストップで伴走。
メディア・タレント・行政・専門家に売り込むのではなく、共に話題の起点をつくれる、創業40年で築いた関係性。多業種の実績が裏づける戦略設計力で、露出で終わらせず自然に生活者へ浸透させる。

企業のリスクを事前に見極め、不測の事態でも事業を安定して継続できる体制を整える。
世論・政策・業界ルールを読み解き、危機管理から、ESG・制度改正・トップ広報まで、リスク局面で必要な判断と対応を総合支援。
電通グループの国内外ネットワークと専門家の知見を結集。行政・業界団体・海外拠点など複雑なステークホルダー環境でも、企業が安全に事業を進められる統合的なリスクマネジメントを提供する。

デジタルツールと拡散力を武器に、露出を起点にした認知拡大や話題化をスピーディに実現。
ニュースやSNSでの話題をデータと結びつけ、拡散経路・反応・波及度を数値で可視化しながらPDCAを回す。
自社グループにPR TIMESをはじめとする多様なデジタルツールを保有し、配信から効果測定まで一気通貫で運用。データに基づく拡散テーマの設計と、露出の量・経路・反応の数値把握に強みを持つ。
【事例参照元】
サニーサイドアップ:GROOVE X『LOVOT』(https://www.ssu.co.jp/works/2019/08/07/2846/)
LOVOT受賞歴:GROOVE X『LOVOT』公式(https://lovot.life/prize/)2019~2020年受賞
サニーサイドアップ:ジールス『ZEALS』(https://www.ssu.co.jp/works/2026/03/30/6257/)
電通PRコンサルティング:電機メーカー(https://www.dentsuprc.co.jp/ourwork/0030/)
電通PRコンサルティング:精密機器メーカー(https://www.dentsuprc.co.jp/ourwork/)
ベクトルグループ:島根県(https://recruit.vectorinc.co.jp/work/case-study/oKYyw)
観光消費額:島根県【PDF】(https://www1.pref.shimane.lg.jp/tourism/tourist/kankou/chosa/kanko_dotai_chosa/R2kankodotai.data/02.tyousakekkagaiyou.pdf)令和2年時点
ベクトルグループ:JOYSOUND(https://recruit.vectorinc.co.jp/work/case-study/8Qy6C)